なんとも、お粗末様。
まさに、ジェンダーギャップ指数どん尻付近のお国。
なにって、
「L字カーブとは？女性正規雇用の変化示す」（２０２３．１０．２読売）では、
グラフを含む図があって、
女性の正規雇用比率の線は、２５～２９歳で６０％まで急上昇した後、急下降しその下降は何処までも止まらない。それをL字カーブと呼んでいる。
女性の労働力人口比率は、よく、M字カーブと呼ばれているけれど、
同じく、２５～２９歳で９０％近くまで急上昇した後、急に下降し３５～３９歳で８０％あたりでいったんのボトムとなり、その後、数％上昇して５５～５９歳あたりで下降している。
つまり、M字とL字との乖離部分、これが女性の非正規雇用比率を表していて、
いったん広がったものは広がりっぱなしで、ワニの口と言っていい。
女性が、正規雇用を何らかの理由で離れた場合、その後、労働する希望があったとしても、結果として正規職への道は、はるかに遠い。
２０２２年数値での図ということなので、
現況とみていい。
たしか、男女雇用機会均等法なる法律がそれなりの昔にできたのだろうけれど、
その成果はいかに。
実感では、多くの女性が、最低賃金付近の労働条件で苦しまれているように思う。
僕は、町役場職員OB。
そこでは、女性職員も多く、結婚・出産・子育てなどを理由とする、いわゆるところの寿退社的なことはほぼ無かったと思う。
田舎の中では、それなりの給与水準ということもあり、中途での退職はあまりなかった。
逆人事院勧告のようなことができないか。
民間準拠として、民間の制度に沿うように、公務員の給与を含む待遇が勧告なされていて、先日も、初任給が２０万円を上回ったとか、地元紙に掲載されていた。
女性の正規雇用比率を、（今のお国の方の感覚では）とんでもなく上げないと、
国境を超える旅など、恥ずかしくて、恥ずかしくて。
なにか、縮こまってしまう。
あなたのお国では、女性の方々のご苦労の上に、男性が高げたを履かせてもらっているのでしょう。
そんなことを、言われなくても、思われているようで。
最低賃金を倍ぐらいにして、
非正規も正規もあまり変わらない待遇にするくらいにしなければ、
正規雇用比率は上昇しない。
そんなことをおもってしまいました。
「おもし＝新聞記事などを読んで、おもってしまったことです。）