「行きたい国より行ける国」が、今の旅行市場のキーワードだ、と
本日（２０２２．９．１１）の日本経済新聞の１面コラム「春秋」にありました。
他にも、
日本は世界の国から愛されている。観光地としての競争力で日本は世界１位。
しかし、
円安による値下げ効果を生かさず「ほぼ鎖国」を続ける日本
ともありました。
でもなあ。
あの時の四条通は大変だったし、
タクシードライバーのかたも、来てほしくないとぼやいていた。
要は、受け入れ可能能力というかキャパシティーも相当考慮しないといけないと思っています。
あの時とは、
コロナ禍の前で、外国人爆買いやその後の混雑の時で、四条通とは、勿論、京都の四条通です。
（京都は近いので、やはり、時々行きます。国立の博物館などもありますし）
外国の方々、
具体的には、近隣諸国の中でも、世界１の人口を擁する中国の人々を中心に考えざるを得ないと思いますが、観光に来ていただくことは、勿論、ウエルカム。
しかし、ここは、少し、お高く止まらせていただきたい。
（あくまでも、「少し」です。）
あまり簡単に行ける国になっていくのは、ちょっとなあ。
中国の景気も不動産が怪しいようで、
最も大きな資産とする不動産に不安面が生じていれば観光や消費どころではありませんが。
それでも、富裕層と言われる方々の人口も、日本の１０倍以上でしょう。
そんな報道も時々見られます。全体の人口が１０倍以上なのだから。
この人々の消費地を日本としたい気持ちは多くの日本人にある。
それは事実だと思っています。
だから、日本経済の代弁者のような日本経済新聞のコラムにもその方向の内容が記される事は、至極当然。
タイトルに「反対」を入れたのは、
観光地に住んでいる方々や、現実に対応していただく方々に、配慮した体制でなければ、
結果として、サービスの相場を押し下げてしまいかねない。
日本も評判倒れだったねと言われかねない。
それは、持続可能性の低減になる。
ただでさえ、
ジェンダーギャップ指数先進国最低とか、
労働環境のブラック企業の話題も聞きおよぶところですので。
そんなことをおもってしまいました。
「おもし＝新聞記事などを読んで、おもってしまったことです。）」